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株で負けないために知っておきたい相場の性格

強気相場

強気相場とは、上昇相場を意味します。昔からウォール街に伝わる相場格言に「強気相場は日間の中に生まれ、会議の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」というものがありますが、これは投資家心理の変転を見事に表現している言葉です。

金融相場

景気回復期待を背景とする株価の上昇相場は、景気後退期にはじまり、景気拡大期に終わるのが通常です。この「景気後退期に始まる上昇相場を金融相場と呼び」、金融相場の最大の特徴は、「足元の景気が悪い、先行きも真っ暗である」という時に始まることです。このような時、企業業績は減益予想のなかにありますが、それでは、何が株高の背景となるのででしょうか。

株価を決める要因は大きくわけて2つあります。それは、『金利と業績』。金融相場が始まる環境下では、業績は現役予想となるため、業績は株価に対してマイナスに働いていることになります。したがって、金融相場が始まるためには、もう1つの要因である金利が株価に対してプラスになる必要があります。金利が株価に対してプラスに働く状況とは、具体的には金利低下、金融緩和という状況になります。

なぜ金利低下、金融緩和が株高の要因になるのでしょうか。まず、金利低下ですが、①株式債権に対する相対的魅力が改善する、②企業の借入コストのていかにより事業採算が改善する、等が株高の要因になります。次に、金融緩和ですが、①余分に供給されたお金が金融市場に流れ込む、②企業がお金を得やすくなる、等が株高の要因になります。

テクニカル指標から見る金融相場

金融相場に見られるテクニカル指標の第一の特徴は、市場出来高の顕著な増加になります。出来高の増加がおこる理由は、①下落相場で株式市場から遠ざかっていた投資家が市場に戻ってくる(市場参加者の増加)、②債券市場から株式市場に投資資金が流入する(投資配分の変更)、などがあります。

テクニカルアナリストは、「出来高は株価に先行する」として、上昇相場を確認するうえで出来高の多少を重視する。具体的には、出来高の増加を伴いながらの株価上昇であれば、その上昇相場の安定性は高いと言えます。出来高が下落局面に比べて、増えれば増えるほど、新たにはじまった上昇相場が本物である可能性が増します。一方で、出来高の増加を伴わない上昇相場は偽物である疑念が持たれます。出来高の増加とともに、東証1部市場の日々の値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の累積差数を示す騰落レシオも、日経平均の上昇と連動して大きく上昇に転じることになります。この騰落レシオは、市場への新規資産の導入を表示する指標であり、この指標の上昇は、出来高の増加とあわせて、テクニカルアナリストの相場見通しを強気にさせる。また、日経平均の長期の移動平均線は、上昇相場がはじまってからある程度の時間が経過すると、横ばいから上昇に転じ、新たな上昇相場入りしたことを意味します。

金融相場のリード役はどんな銘柄か?

金融相場は、不景気のなかにはじまるため、“不景気の株高”と称されます。この相場の最も重要な特徴は、「金利低下と株高の併存」にあります。こうした状況が実現するには、①金利機能が正常に動いている(金利低下が企業の前向きの動きを引き出す)、②金利低下のプラス効果が現役のマイナス効果を上回る、③金利低下が景気底入れ・景気回復につながる、といったことが必要となります。これらの条件が満たされない限り、厳密な意味での金融相場(金利低下と株高の並存)は起きません。

では、典型的な金融相場では、どのような業者がリード役となるのでしょうか。不景気の株高と言われる金融相場の局面は、景気回復と企業業績の増益を見越した“思惑買い”の段階にあります。思惑買いであるから、株式を買う材料は「きっとこうなるだろう」という単なる予測にすぎません。したがって、理論的にリード業種を考えることが妥当となります。

つまり、金融相場のメインの要因は金融緩和、金利低下にあり、不景気のなかにはじまります。したがって、リード役は具体的に、銀行・証券・損保などの“金融関連株”、建築・住宅・土木などの財投関連株、電力・ガス、電鉄・空運・通信などの公共サービス関連株、食品・薬品などの“ディフェンシブ関連株”が挙げられます。

業績相場

金融相場が悲観のなかに生まれ、懐疑のなかに育つとすれば、業績相場は楽観のなかで成熟する局面と言えます。長短金利のボトムアウトと前後して、景気の底入れ・回復を告げる経済指標が散見されるようになってきます。この時期は金利は上昇傾向にあり、業績は増益且つ情報修正基調にあります。すなわち業績相場では、金利は株価にとってマイナスとなり、業績は兜にとってプラスの要因となります。したがって、業績相場が進行する条件は、「業績回復のプラス要因が、金利上昇のマイナス要因より大きい」ということになります。

なお、金融相場が「思惑買い」であることに対して、業績相場は「現実買い」となります。景気や企業業績という環境の好転を1つ1つ確認しながら循環物色を行い、業績の裏付けという範疇で買われるため、業績相場と呼ばれています。

業績相場にリード役はどんな銘柄か?

金融相場の中間反落の終了を受けて景気拡大期に始まり、景気拡張期に終わるというといった業績相場の環境下では、金利は上昇基調、業績は増益かつ上方修正基調にあるため、景気拡大の恩恵が相対的に大きい銘柄がリード役となります。

業績相場前半に買われるのは、繊維、紙パルプ、ガラス・セメント、鉄鋼、非鉄などの素材・市況産業になります。しかし、景気拡大が長期化してくると民間設備投資が伸びてくるため、機械、電機などの加工産業へと物色の対象が変化していきます。

テクニカル指標から見る業績相場

業績相場の前半では、①出来高の増加、②東証1部における1株当たりの売買単価の月中平均が、東証全銘柄の単純平均を下回っていること、が特徴です。なお、日経平均が上昇しているにも関わらず、騰落レシオが下降を続ける、年初来の新高値銘柄数が傾向的に減少する、出来高の移動平均が低下し始める等があれば、業績相場も終焉に近いと警戒してみて置く必要があります。

 

弱気相場

弱気相場とは下落相場を意味する言葉です。強気相場は永遠に続くわけではなく、必ず相場は天井を打ち弱気相場に転換します。そんな弱気相場のスケールは、景気後退のスケールによって決まります。すなわち、景気後退が軽微であれば弱気相場も軽微となりますが、景気後退が深刻であれば弱気相場も深刻なものとなります。

逆金融相場の特徴

雇用や物価の安定や、インフレなき景気拡大の持続を実現するために、景気がある程度加熱してくると金融引き締めが始まります。引き締める目的は、加熱気味の景気を巡航速度に落とすことにありますが、一回の金利引き上げで目的が達成されることは無く、数回の金利引き上げになることが通例です。政策金利の引き上げは、各種の金利上昇につながるため、この金利上昇が主因となり、景気拡大期の終盤からはじまる弱気相場が逆金融相場となる。

景気拡大期の終盤であるから企業業績の伸びは低下する一方で、金利は上昇トレンドを維持する。したがって、株価にとってのプラス分が減りマイナス分が増える。このプラマイが一致したところが株価の天井となり業績相場が終わる。そして、マイナス分が多くなった時からが逆金融相場となります。

逆金融相場での逆行グループ

逆金融相場では、金利敏感株のウェートを下げ、景気敏感株のウェートを上げることになります。逆金融相場に突入したにも関わらず、逆行高を続ける銘柄は具体的に、①財務内容が良い、②成長性が高い、③市場シェアが高い、④ヒット商品を持つ、などの性質を持つ銘柄が挙げられる。このような中・小型株も景気が本格的に調整へと向かい、市場の局面が逆業績相場に入ると、減益になることがあるため、株価は大幅に下げる事となる。

逆業績相場の特徴

逆業績相場の特徴は、①金利低下時の株安、②金利低下と業績悪化の併存、③弱気相場の最終局面、ということにあります。景気後退が深刻であれば、逆業績相場の下落率が大きく、景気後退が軽微であれば、逆業績相場の下落率も小さいということになります。

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