株の損失回復に信用取引はお勧めしない

信用取引は危険!!

株での損失回復を図ろうとした場合、得られる利益が大きくなる『信用取引』を検討する人もいるでしょうが、ハッキリ言ってお勧めはしません。レバレッジ(最大3.3倍)をかけての信用取引をすれば、勝った時に通常より得られる利益が大きくなることは事実ですが、その反面、負けた場合の損失も大きくなります。

6ヶ月で強制決済となる制度信用取引

『空売りしたいだけだから、レバレッジを掛けなければ良いんじゃないと?』と考える人もいるかもしれませんが、信用取引にはレバレッジをかけるかけない関係なく、信用期日というのが設けられているため『6ヶ月間』で強制的に決済されてしまうというルールがあります。これを制度信用取引と言います。

例えば、現物取り引きであれば、含み損を抱えても自ら決めたロスカット目安を超えない範囲であれば、再度、株価が戻ってくることを待つことができます。しかし、信用取引ではその期間が6ヶ月と定められているため、含み損から逃れる選択肢が減るということでもあります。信用取引により、攻めの手段を増やすことができる背景には、逃げる手段が減るという現実があります。

強制決済されない一般信用取引もあるが…

証券会社によっては、制度信用ではなく一般信用としているところがあり、一般信用では6ヶ月間での強制決済というルールが存在しないため、長期線としての取組が可能となりますが、信用取引というのは株を借りて取引をしているのですから金利が発生します。そして、一般信用では信用期日がない代わりに、制度信用に比べて金利が高くなります。つまり長期になればその分の金利も大きくなってしまうということ。

冷静さを失わないよう心がけましょう。

そもそもの話ですが、既に相場に挑んで損失を出しているのに、信用取引をしたところでなぜ利益を出せるでしょうか?そこに一体どのような戦略があるのでしょうか。『負けた損失を手っ取り早く取り戻したい!!』という気持ちはわからなくはありませんが、その発想自体が、まず冷静ではありませし、冷静さを欠くと相場に翻弄され結果的に失敗・損失を招く可能性が高いです。

 

また、信用取引には、追証といった制度などもありますが、今回の記事ではそもそもレバレッジをかけての取引を推奨していないため、その説明は割愛させていただきます。株の損失回復を焦るあまりに信用取引に手を出せば、更に深みにはまる可能性があることを心に留めておきましょう。例えどのような状況に置かれていたとしても、相場とは冷静に向き合っていきましょう。

 

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