株の暴落時に損失拡大を防ぐ方法は?

株価の暴落は自然災害や事故と同じく、突如やってきます。『リーマンショック』のように足音を立てて迫ってくる場合もありますが、暴落に見舞われると何が起きているのかもわからず、対応が遅れてしまうケースが多いのではないでしょうか。中には何もできずに、ボーっと下落の一途をたどる状況を眺めることしかできない、という人もいるでしょう。

今回は、そうした暴落時に損失の拡大を防ぐ方法を提案していきたいと思います。

株の暴落ってどういうもの?

では、まずは株価の暴落にはどのようなものがあったのか見てみましょう。

ブラックマンデー

1987年10月19日の月曜に起こった【ブラックマンデー】。当時のアメリカの政策や財政状況、株の自動販売プラグラムの暴走など、様々な要因が重なっていると見られているため、その原因は明確化されていません。NY証券取引所から端を発しての世界同時株安を引き起こし、世界恐慌の引き金となったことで株式市場、最も有名な暴落事件と言っても良いのではないでしょうか。

リーマン・ショック

【リーマンショック】は、アメリカのサブプライムローン(低所得者のための高金利住宅ローン)問題が元凶となり、2008年9月ににリーマンブラザーズが経営破綻。これにより、世界的な金融危機を引き起こし世界の市場が混沌となりました。リーマンショックは、その兆候が見られていたこともあり、暴落前に回避していた人は少なくないと言われています。

東日本大震災

2011年3月に発生した東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)。原発事故の影響などにより、日本経済への大打撃が懸念されたため、日経平均は大暴落。原発を所有していた東京電力の株は、原発事故の状況が明るみになるにつれてみるみる値を下げていきました。地震大国と呼ばれる日本では、他にも阪神淡路大震災などの甚大な被害を被る震災は起きていますが、なかでも東日本大震災は別格の被害が懸念された地震でした。

このように、株価の暴落はその兆候が見られる場合も、突如襲い掛かってくる場合もあります。その暴落に見舞われた歳に、極力損失の拡大を防ぐ方法はいくつか存在するので紹介していきましょう。

暴落時の対応

『すかさず売る』

株価の暴落時には、売りを出しても売れないといったケースもありますが、一先ずその話は置いときます。暴落が起きた時には、損失を被るのは仕方ないと割り切り、とにかく売ってしまえば損失の拡大は防げます。暴落してもいずれ株価は戻してくる可能性は高いため、元から長期保有として持っている場合であれば、狼狽する必要はないかもしれませんが、信用取引などを行っているようであればまさに地獄でしょう。

短期での取り組みを前提としている場合は、『暴落してもまた株価は戻って来るはず』、などと考えて保有継続してしまうと、資金拘束が仇となり先に訪れる挽回のチャンスにすら手をだせない状況に陥る可能性があります。暴落の最中に損失を覚悟しててでもとにかく売ってしまえば、暴落が底をついた時に買い戻す等の反撃に出れる可能性もあることを覚えておきましょう。

『ロスカット値を常に設定』

これは暴落時の対応というよりは、突然の暴落や下落に備えて常にとっておきたい“当然”の対策になります。保有している銘柄上昇したら、常にロスカット基準値も引き上げていくというのは手間ではありますが、突然の暴落や下落への対策としては、一番良い手段と言えるのではないでしょうか。買った銘柄上昇していったら、買値以上にロスカット基準値を引き上げておくといった取り組みはトレードをする上で当たり前のことではあるため、常に心がけておきたいことです。

余力さえ残しておけば挽回は図れる

今回は、株の暴落時に損実を拡大させない方法を紹介してきました。繰り返し言いますが、株価はいつ暴落するかわかりません、投資にリスクは絶対に存在するため、そのリスクを前提とした取組をすることで、暴落などに突如見舞われた際にも極力損失を防ぐことができます。

また、損失を被っても余力が残っている限りは、挽回のチャンスがあることを頭にいれておきましょう。投資顧問を利用するなども、その一考となるでしょう。

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