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大半の人がざっくりとしか理解してない“信用取引“について。

「信用取引はリスクが高いため、株の熟練者がやるもので初心者には向いてない」という考えが一般的にあるかもしれませんが、これは間違いです。むしろ、信用取引の増減は、株の値動きに大きな影響を与えるため、初心者こそ信用取引を理解しておく必要があるのです。

信用取引とは?

信用取引とは、株式を売買するために証券会社からお金や株券を借りて行う取引のことを言います。株券を借りるには、担保となる保証金を預ける必要があり、株券やお金を借りた以上はいつか返さなければなりません。この返済前の残高を信用残高といいます。信用残高には買残と売残があり、自分の保有株が信用取引によってどの程度影響を受けるかを見定める要点を下記にまとめています。

信用取引の影響度合いを見る4大ポイント

残高:売残、買残がともに急増していると影響が大きい
倍率:売残を買残で割った値が1に近いほど値動きが激しい。
期日:買残が多い場合は、6ヶ月の期日接近にともない決済売りが出やすい
逆日歩:売残が多い場合は、借り賃が高くなると買戻しが出やすい。

1つは残高の多さがポイントです。売残にしても買残にしても、急増すると警戒サインとなります。2つ目は、売残と買残の比率が1:1の割合に近づくほど「取り組み妙味がある」とされ、売り方の勢いと買い方の勢いが拮抗している状況を示しています。

株価が上下に動きやすいから売り方も儲けのチャンスがあり、買い方にももうけのチャンスがめぐってきます。するとさらに別の投機資金流入を呼び込み、双方の残高がどんどん増えていくパターンです。

賃借倍率

貸借倍率とは買残を売残で割った値で、買残が売残に対してどの程度(何倍)積みあがっているかを表したものになります。信用残は通常6ヶ月の期日があり、この期間内に決済する必要があります。通常は反対売買によって決済することが多く、買残が多ければ将来の売り圧力となり、売残が多ければ将来の買い需要が多いと判断されます。

貸借倍率の計算式

賃借倍率(倍)=信用買い残÷信用売残

売残を買残が上回っていれば貸借倍率が高い状態なので、将来の売り圧力となり、買残の決済に伴う売りで株価が下落する可能性が考えられ、信用残から見て需給圧迫懸念が強いと言えます。

逆に貸借倍率が低く、とくに倍率が1倍未満であれば売残が買残を上回っており、売残の決済に伴う買いで株価が上昇する可能性など、将来の買い需要の方が多くなることが予想されます。このような貸借倍率の低い銘柄は信用残から見ると需給圧迫懸念が弱く、取り組み妙味があると言って良いでしょう。

ただし、信用取引には、買残であれば残金を支払って現物の株券を受け取ることによる決済(現引き)、売残であれば現物の株券を手放すことによる決済(現渡し)など、反対売買によらない決済もあります。

中でも売残の場合には機関投資家が何らかの理由から現物取引で売却出来ない場合、信用売り(ツナギ売り)で売却して損益を確定させ、その後に保有している株券を渡すことによって決済される例も少なくありません。

売残が買残を大きく上回り、賃借倍率が低く、一見取り組み妙味があるように見えてもある日突然、さほど出来高が増加もしていないのに売残が急減、一瞬にして売残が買残を下回り賃借倍率が急上昇する場合があるため特に留意しておく必要があります。

また、賃借倍率が低く取り組み妙味があると見ても、売残自体の株数が少ないと(例えば売買最小単位が100株の銘柄で売残が10万株程度しかないなど)、買戻し需要が小さいため取り組み妙味に欠けると言わざるを得えません。

賃借倍率は、二市場残高の場合は金額、株数ベースで算出できますが、個別銘柄の場合ディスクローズされているのが株数のみであり、賃借倍率も株数ベースのみでしか算出できません。

評価損益率

信用買建玉残高のなかで評価益と評価損を合算して全体での損益がどのようになっているかを算出したものが評価損益率です。自社の信用取引の評価損率を発表しているネット取引証券会社も一部には見られますが、東京証券取引所からは個別銘柄及び二市場全体での評価損益率は発表されていません。

このため、ディスクローズされているデータを基に以下の数式で推計しているのが実情です。

社内対当金額推計値=社内対当株数×(貸借取引残高融資金額+自己融資金額)÷(貸借取引残高融資株数+自己融資株数)

これは、元々信用売残の規模が買残と比較して少ないことや、推計するデータがないこと、更に売残にはツナギ売りが含まれ、現渡しで決済されるケースも多いことから評価損益があまり気にされない面もあるためです。

評価損益率がー10%を上回ると過熱感が台頭、-20%を下回り悪化するとボトム感が台頭し、特に評価損率が0%に接近すると過熱感が顕著となります。これは、信用取引は短期の売買が中心であり、残っている建玉には買コストが時価を下回るものが多く含まれ、評価損益率がマイナスであるのが通常の状態であるからです。

言い換えれば二市場全体ベースでは評価損益率が0%前後まで上昇、更にプラスとなることは極めて稀な状態であると言えます。

一方、評価損益が-20%を下回り悪化するとボトム感台頭、-30%に接近するとボトム感が顕著となります。これは信用取引では買値から時価が20%以上下落すると追証が掛かる状態となり、追加の証拠金を差し入れるか、建玉の売りによって手仕舞うかを決めなければなりません。

このため評価損率-20%が一つの分岐点となっていて、特に、評価損率が-20%以上に悪化すると手仕舞い売りが出ると共に、追証を差し入れた投資家の評価損も更に拡大し、更なる追証の負担を嫌気した手じまい売りから買い残が減少しやすくなり、信用買い残から見るとボトム感が強まることになります。

評価損益率と日経平均の推移を対比すると、評価損益率がピークを付けると、日経平均もその前後で一旦、ピークを付け評価損益率がボトムを付けると日経平均もその前後でボトムを付けているケースが多く見られます。ただし、これは大勢的なピークボトムを示すものではなく、短期的なピークボトムを見る上で有用と考えられます。

空売り比率

空売りとは、信用取引や貸株市場株で株式を調達して売却することです。空売り比率とは東証の場合、東証の取引金額のうち空売りの取引がどの程度あったのかを金額の比率で表したものです。ただし空売り比率は新規の空売りの取引を対象にしたものであり、二市場信用買残のように未決済の株式の残高を表しているのではないことには留意しておく必要があります。

価格規制あり・なし

また、空売りの取引は「価格規制あり」ち「価格規制なし」の2種類があります。「価格規制あり」とは内外の投資家が貸株市場で調達した株式を売却した場合と、信用取引で50単位を超える株式を売却した場合の取引のことです。「価格規制なし」とは個人投資家の行う50単位以下の信用取引のことであり、裁定取引の新規売りなども含まれています。

このことから、大雑把に言うと、「価格規制あり」とはヘッジファンドなど内外機関投資家の商い、「価格規制なし」とは小口の個人投資家の商いとみることができると考えられます。このため、空売り比率の推移を見る場合では、価格規制ありとなしの合計だけで見るのではなく、「価格規制あり」と「価格規制なし」に分けた比率を見ることも重要となります。

ただ、空売り比率が30%超まで上昇していても、「価格規制なし」の上昇によるところが大きく、「価格規制あり」はさほど上昇していないときもあります。市場に与える影響としてはヘッジファンドの商いが含まれる「価格規制あり」の方が大きいと考えられます。

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