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【危機】株式市場はこのまま崩壊していくのか?

さて、米中問題や米利上げといった悪材料によって“世界景気の不透明感”が意識され、日経平均は1万9000円を割り込んだりと、現状の株式相場の下落を「崩壊の兆し」と捉える投資家様もいらっしゃることと存じます。

日本株は高値2万4448円から5000円を超える歴史的な下げ幅を記録しており、実際に多くの投資家が甚大な損失を被っているかもしれません。ただ、“世界景気後退リスク”“景気・政策見通しの不透明感”といった理由で大きな調整を伴ったことはこれまでにも幾度となくありました

米国、日本それぞれの金融政策対応や、米中問題のリスク後退など、冷え込んでいる投資家心理を改善させるきっかけが待たれるところですが、2019年、米利上げペースの鈍化はほぼ確定的なこととして市場に織り込まれようとしています。

利上げ鈍化そのものは、株式市場にとって追い風であることには変わりありませんので、来年に突入すれば、株式市場全体に売られ過ぎによる見直し買いも活発化してくることが予想されます。

そうして全体相場が反転上昇に転じた際には、5GやAI(人工知能)、東京五輪に向けたキャッシュレス決済などの国策関連の銘柄がリード役となって、更に裾野を広げる形で関連テーマへの物色など、幅広い銘柄に買い戻しの動きが波及するものと見ております。

どのような相場であっても、株の世界ではいかに早く情報を入手できるかが大切です。たとえば、12月12日に無料で推奨した「アイ・ピー・エス(4335)」は推奨翌日の13日に約【50%】の急騰となりました。

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12月の相場はリーマンショック時に次ぐ大きな下落幅となりましたので、大きく損失を出した投資家様も少なくないでしょう。しかし、相場が軟調であったとしても上述した「アイ・ピー・エス(4335)」のように騰がる銘柄は騰がります。そして、そうした情報提供をおこなっていくのが投資顧問の役目です。

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