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・損失挽回をはかる方法を簡潔に紹介。

昨年12月の暴落相場で損失を抱えた個人投資家は少なくないでしょう。12月28日の安値1万8948円から反発し、下値を切り上げる動きを見せていますが、まだまだこの先どうなるかわかりませんし予断を許さない状況ではあります。

外部環境を主としたファンダメンタルも不安定ですから、現状のような相場環境は手掛けづらいと感じてるのが実際のところではないでしょうか。年末からの荒れ相場で損失を抱えてしまっているなら、なおさら取組への姿勢は消極的にもなるでしょう。

「待つのも相場」という格言があるように、じっとしていた方が良い場合もありますが、そうした状況にこそ大きなチャンスが潜んでいることも事実。今こそ行動を起こすべきタイミングでもあります。しかし、『どの銘柄に仕込めば良いのか判らない…』というかたは

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昨年10月以降、世界の株式市場が暴落した原因を遡って考えてみると『根本的な原因』に辿り着くことができます。その原因を理解すると、これから日本株は大きく買い戻されていくことが予想されますので、今こそが行動すべきタイミングであるという見解を解説していきたいと思います。

さて、これまで多くのメディアが報道してきた株式市場の暴落要因は主に、以下とされてきました。

①10月…米露の原油増産による原油価格の急落

②11月…米中貿易摩擦問題

③12月…FRBによる米利上げ断行

これ等、それぞれが世界経済にとって悪材料であることは変わりありませんが、日経平均株価が僅か3ヶ月足らずで5000円もの大暴落となった理由については、単純にこれ等の悪材料が1ヶ月置きに頻発したことにあると考えられます。

まず①についてですが、米露が原油を増産する前までは、米国が11月にイラン産原油に対して制裁を開始することで、原油価格は今後、1バレル=100ドルまで高騰するとの予測がされており、関連企業が大きく値上がりしていたわけです。

しかし、米露がそれに先立って原油増産を開始したことで、原油供給量が増加し価格の急落を引き起こし、株式市場においては関連企業が暴落を開始し、株式市場全体に影響を及ぼしたわけです。

日本の関連企業も、代表格である【昭和シェル(5002)】が10月4日に上場来高値となる2608円を付けていましたが、12月25日には一時、年初来安値に迫る1378円まで暴落しています。

簡単に言ってしまえば、18年はじめには1バレル=60ドル程度だった原油先物価格に対して、100ドルを見据えたバブル的な買いが発生していたことで、米露の増産を切っ掛けに原油先物市場から大量の資金流出を引き起こし、関連企業の存在する株式市場も急落したということです。

そんな中で、②の『米中貿易摩擦問題』が活発化してしまったことで“世界景気の先行き不透明感”が台頭してしまい、投資家のリスク回避売りが金融市場全体に拡大。原油はもちろん、株式市場からも更に資金流出を引き起こして11~12月の米中の制裁、報復関税の応酬が相場を一段と引き下げることになったわけです。

そして12月。これ等を原因とした金融市場も暴落を目の当たりにし、米FRBは予定していた利上げを断念すると予想されてきたところで、予想に反して強気に利上げを断行。これが更なる暴落を引き起こすこととなってしまったわけです。

つまり、簡単に解釈すると“以下の理由で売られ過ぎた”と考えられます。

・原油価格・株式市場の急落によって投資家のリスク回避売りが活発化

・売られ過ぎから買い戻そうというタイミングで米中貿易摩擦が本格化

・更にリスク回避の売りに拍車がかかる

・もういい加減買い戻しで良いだろうと言うタイミングでFRBが利上げ断行

・更なる暴落を招いた

 

そこで、これ等の相次ぐ暴落を引き起こした材料の今後について考えてみましょう。

 

・FRBは2019年内に利上げ中止見通しを公表

 

・米中貿易摩擦も米中間で前向きな協議が継続中

 

・これらに伴い原油価格は売られ過ぎが意識され徐々に買い戻されている

よって日本株もここから本格的な買い戻しが予想されると見ておいた方が良いと思います。そして、その上で注目しておいていただきたいのは、日本株の下げは他国の主要指数に比べて下げ幅が極端に大きく、売られ過ぎているということです。その理由は、日銀が原油価格との相関性の高い“レバレッジド・ローン市場”に多額の資金を投入してきた為。

レバレッジド・ローンとは、“高債務の企業向け融資”のことで、これを支援するために高利回りのローン担保証券が設けられたことで、世界中から多額の資金がこの市場に流入していたわけです。

そしてこのレバレッジド・ローン市場には、シェールオイルの関連企業が多く関係していることもあり、この市場も例外なく大暴落に陥ってしまい、日銀の金融政策に対する不安も意識されてしまったことで、日本株は米国株に連れる形で短期間で大暴落に至ったわけです。

ですから、悪材料が出尽くした段階で徐々に買い戻され始めた場合、『最も大きく戻す市場も日本株』ということが予想がたちます。『売られ過ぎた相場は是正される(戻す)もの』。

以上のことから、急反発相場に乗り遅れたくない方は、まだ日本のメディアがこのことに触れておらず、投資家心理が改善していない早い段階で、目ぼしい銘柄を買っておくことをお勧めいたします。

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