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需給バランスが株価を動かす

需給バランス

需給バランスとは、言葉のとおり需要と供給のバランスことです。10個しかないバナナを100人が欲しがれば、バナナの価値は上がります。逆に、バナナが100個あるのに10人しか欲しがらなければ価値は下がります。この売り手と借り手で成立するのが市場であり、市場でつけられるその時々の値段を『相場』といいます。

株式相場では、「この先株価が下がりそう」と考え売る人が多ければ、売りが優勢になるため株価は下落していきます。保有株に含み益があれば利益が減らないうちに売却しようと考えますし、含み益が生じている人も、損失が拡大しないうちに売却しようとするからです。

しかし、株価は上場廃止にでもならない限り、一方的に上げ続けることはありません。株価が下がっていくと、どこかの水準で業績などと比べて株価が割安だと考える投資家が出てきます。

そして、徐々に買い手が増えていき、売りと買いが均衡すると株価の下落には歯止めがかかり、買いが売りを上回ってくるようであれば株価が上昇していくことになります。

企業価値

株価を動かすのは需給ですが、その需給に影響を及ぼす要因の1つに『企業価値』があります。株式相場で利益を得るためには、実際の株価と企業価値との乖離がある銘柄に投資することが大切です。

デイトレーダー等の短期売買のスタンスを取る投資家においては、企業価値よりも株価チャートやテーマ性などを売買判断の材料にしており、値動きの大きな株を好む傾向がありますが、それは投資ではなくギャンブルのようなものです。

企業価値はさまざまな方法で算出できますが、下記のページにわかりやすく詳しく書かれているので参考にしてみてください。

企業価値評価の算定方法

企業価値算定では代表的なものに、将来のフリーキャッシュフロー(資金の流れ)を算定する【DFC法】があります。企業は将来の収益拡大を見据えて、生産設備や人材教育などに投資を行います。こうした投資活動の結果、未来においてその企業が得る収益を現在価値に直したのが『企業価値』ということです。

経済的事象

経済事象というのはGDP(国内総生産)の増減、為替相場の円高・円安株価、消費者部下指数の上下、平均賃金等々が、などです。これらは株式市場に影響を及ぼします。

たとえば景気が良ければ商品やサービスの売れ行き好調になり、企業の業績が向上します。業績が良くなれば、企業価値が向上して投資家に還ってくるお金が増える可能性が高まり、市場参加者が増えることで株価上昇につながっていきます。

近年では、日本企業は国内のみでなく海外でも大きな利益を稼いでいます。そのため、日本企業は国内景気だけではなく、海外の景気の影響を受けるようになりました。

なので、海外要因も日本の株式市場に影響を及ぼす大きな要因となります。実際に、前日の米国市場が軟調だと、東京市場その流れを強く受ける傾向があります。

このように、株式相場に及ぼす影響度合いは異なるものの、株価は世の中の事象のすべてを反映して動きますが、直接的には需給バランスで決まるということになります。

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